公立大学法人名桜大学

 

 

国際文化研究科

本大学院では、さまざまな文化を理解する能力を持ち、国内外における地域課題の解決に必要な視野を持った高度の専門的職業人及び高度の研究能力を有する人材の養成に努めています。

社会人や留学生の就学環境を考慮し、昼夜開講制やセメスター(学期)制等を採用しています。
なお、中学校教諭専修免許状(英語)及び高等学校教諭専修免許状(英語及び商業)も取得できます。

 

言語文化教育研究領域
言語の特質や文化についての専門的な知識を持つ人材を育成。
琉球列島や東南アジア及び中南米諸国などの環太平洋地域及び英米における特色ある言語文化と地域文化の研究を行い、言語文化研究の専門家を養成します。

社会制度政策教育研究領域
政治・経済の改革や産業の在り方について政策提言できる人材を育成。
地方、国、国際社会の各レベルにおける組織の構造と機能について研究し、立法、政策立案、制度の在り方について理論と事例の研究を行い、各種施策を推進する人材を養成します。

経営情報教育研究領域
情報科学を理解し実務に応用して地域経済に貢献できる人材を育成。
グローバリゼーション、情報化、福祉化の進展しつつある社会の中で高度の情報技術を有し、産業活動を文化や福祉等の視点から位置づけることのできる人材を養成します。特に地域の産業・文化の活性化に関する理論と方法の研究を行います。

観光環境教育研究領域
総合科学としての観光環境を理解し地域特性を活かした国際的提言のできる人材を育成。
総合科学と呼ばれる観光学を文化観光と自然観光の視点から、熱帯・亜熱帯性、海洋性、島嶼姓という素材を環境科学的、社会政策的に研究します。これにより高度な知識を持ち政策提言できる人材を育成し、地域社会発展、産業発展及び国際社会に貢献します。

 

健康科学教育研究領域
知識技能はもとより、ヒューマニズムを基礎とした実践力や行動力を持ち、人間と人間がおかれている環境との関係を深く理解でき、社会と自分の関わりを、人間健康科学をキーワードに探求できる人材を育成。
人間健康科学教育研究領域では、現代社会に生きる人間の、健康、スポーツ、養護、栄養、環境、その諸科学についての基本的な理解と、今後の人間健康科学の展開について考究することをねらいとしています。教育内容は、人間健康科学に求められている、幅広い人間健康科学概念に応えるため、多様な専門教育のバックグランドを持つ教授陣と、新時代の国際と地域の健康学に導くカリキュラムを展開しています。

 

授業科目一覧

共通科目

文化人類学特論 
政策経済策特論
社会心理学特論 
環境生態学特論 
健康科学特論
学術研究方法特論

教育研究領域科目

言語文化教育研究領域 経営情報教育研究領域
言語文化研究演習 I・II 経営情報研究演習 I・II
●言語学特論 I・II ▲経営活動情報特論
●英文学特論 ▲地域活性化特論
●米文学特論 ▲経営戦略特論
●地域言語学特論 I・II 産業組織特論
●英文法特論 ▲情報交流特論
●英語音声学特論 小集団心理学特論
●英語教授法特論 I・II ▲人的資源管理特論
●英語教育評価特論 ▲比較経営学特論
●リサーチ方法特論 ▲e-ビジネス特論
●理論言語学特論 情報知能特論
●比較教育文化思想特論 ▲会計学特論
琉球歴史学特論 ▲マーケティング特論
沖縄地域文化研究特論 情報・通信技術特論
東南アジア文化特論 経営情報特別講義
中南米文化特論  
第2言語習得特論 観光環境教育研究領域
琉球・沖縄歌謡特論 観光環境研究演習 I・II
言語文化特別講義 観光開発特論
社会制度政策教育研究領域 観光政策特論
社会制度政策研究演習 I・II 島嶼開発特論
国際政治特論 I・II 島嶼文化特論
地域開発経済特論  ●異文化接触特論
国際関係特論 I・II ホテル実務特論
▲地域活性化特論 エコツーリズム特論
都市政策特論 観光市場分析特論
地方自治特論 観光資源特論
経済政策特論 島嶼生態学特論
公法学特論 観光文化特論
東アジア地域特論 観光調査方法特論
国際協力・ボランティア特論 観光環境特別講義
社会制度政策特別講義  
人間健康科学教育研究領域
人間健康科学研究演習 I・II グローバル・ヘルス特論
健康心理学特論 スポーツトレーニング・コーチング特論
ヘルスプロモーション・ウェルネス特論 地域保健学特論
健康・スポーツ指導特論 人間健康科学特別講義
社会福祉学特論 伝統武道特論
健康科学特別講義  

●英語専修免許に関する教科科目 ▲商業専修免許に関する教科科目

 

カリキュラムポリシー(教育課程の編成方針)

<教育課程の特色>
 グローバル化,情報化が進展する国内・国際社会において,国際的かつ学際的な広い視野と洞察力をもって問題を解決するために,総合的・科学的に取り組むことができる高度な能力を養うことを目的として「共通科目」及び「教育研究領域科目」のカリキュラムを編成する。

ア.共通科目 「人文科学特論」,「政策科学特論」,「社会心理学特論」,「環境科学特論」,「健康科学特論」,「学術研究方法特論」の共通科目を設置する。 前述に記載した6科目から必修(学術研究方法特論)を含め3科目6単位以上を履修する。

イ.教育研究領域科目 研究テーマに関連する1つの領域から「研究演習I」及び「研究演習Ⅱ」の2科目8単位を含め、24単位以上履修する(うち、6単位は他の領域及び看護学研究科の共通選択科目から履修することができる)。

【言語文化教育研究領域】
 沖縄と日本に関する言語と文化の科目に加え,環太平洋地域(アジア,中南米,北米地域)の言語とその地域の文化を探求する人材を養成するために以下の科目等を置く。 「言語文化研究演習I」「言語文化研究演習Ⅱ」「言語学特論Ⅰ」「言語学特論Ⅱ」 「米文学特論」「地域言語学特論I」「地域言語学特論Ⅱ」「英語教授法特論I」 「英語教授法特論Ⅱ」「英語教育評価特論」「東南アジア文化特論」「中南米文化特論」

【社会制度政策教育研究領域】
 グローバル化,情報化が進展する国内・国際社会において,広い視野と洞察力をもって問題を解決する人材を養成するために以下の科目等を置く。 「社会制度政策研究演習I」「社会制度政策研究演習Ⅱ」「国際政治特論Ⅰ」 「国際政治特論Ⅱ」「地域開発政策特論」「都市政策特論」「地方自治特論」 「地域活性化特論」「公法学特論」

【経営情報教育研究領域】
 グローバルな立場から地域の問題を俯瞰的・客観的に分析し,経済,経営,会計,心理,情報技術等の視点から新しい理論の創造と技術開発に貢献できる研究活動を行い,地域の活性化を担う人材を養成するために以下の科目等を置く。 「経営情報研究演習I」「経営情報研究演習Ⅱ」「経営活動情報特論」 「経営戦略特論」「小集団心理学特論」「人的資源管理特論」「会計学特論」 「情報交流特論」「情報・通信技術特論」

【観光環境教育研究領域】
 観光に関する学際的な研究を通じて,観光県沖縄が直面する諸問題に総合的かつ科学的に取り組む人材を養成するために以下の科目等を置く。 「観光環境研究演習I」「観光環境研究演習Ⅱ」「観光開発特論」「観光政策特論」  「島嶼文化特論」「観光市場分析特論」「観光資源特論」「観光文化特論」

【健康科学教育研究領域】
 幅広い国際的かつ学際的な視野と人間の健康に関する総合的な知識・技能を養うとともに,自立的・創造的な高度の研究に取り組む人材を養成するために以下の科目等を置く。 「健康科学研究演習I」「健康科学研究演習Ⅱ」「グローバル・ヘルス特論」 「地域保健学特論」「健康・スポーツ指導特論」 「スポーツトレーニング・コーチング特論」「健康栄養学特論」「社会福祉学特論」

 

担当教員一覧

職 名

氏 名
主な担当科目









学   長

山里 勝己

米文学特論
教   授

山田 均

東南アジア文化特論
教   授

住江 淳司

中南米文化特論
教   授

渡慶次 正則

英語教育評価特論
教   授

中村 浩一郎

言語学特論
教   授

嘉納 英明

比較教育文化研究特論
教   授

与那覇 恵子

英語教授法特論I
上 級 准 教 授

照屋 理

琉球文学特論











教 授 高嶺 司 国際開発特論I
上 級 准 教 授 宮城 敏郎 地域開発特論I
上 級 准 教 授 大城 渡 公法学特論
上 級 准 教 授 菅野 敦志 東アジア地域特論









教   授

アリ、ファテヘルアリムF.

情報知能特論
教   授

宮平 栄治

ネットワーク産業特論
教   授

金城 亮

小集団心理学特論
教   授

中里 収

情報交流特論
教   授

木村 堅一

社会心理学特論 I
教   授

田邊 勝義

経営活動情報特論
上 級 准 教 授

仲尾次 洋子

会計学特論
上 級 准 教 授

林 優子

経営戦略特論









教   授 李 鎭榮 島嶼文化特論
教   授 新垣 裕治 エコツーリズム特論
教   授 田代 豊 環境生態学特論 I
教   授 朴 在徳 観光市場分析特論
上 級 准 教 授 許 点淑 観光文化特論
上 級 准 教 授 大谷 健太郎 観光開発特論









教   授 小川 寿美子 公衆衛生学特論
教   授 高瀬 幸一 健康・スポーツ指導特論
教   授 平野 貴也 スポーツトレーニング・コーチング特論

ディプロマ・ポリシー(卒業認定・学位授与に関する方針)

 多様な文化を理解する能力を持ち,国内外における地域課題の解決に必要な視野を持った高度の専門的職業人及び高度の研究能力を有する人材の養成に努める。 なお,国際文化研究科では,講義科目22単位以上,演習科目8単位の合計30単位以上を 修得した上で,修士論文審査及び最終試験に合格した学生に修了の認定を行い,修士(国際文化)の学位を授与する。

【言語文化教育研究領域】
 琉球列島や東南アジア及び中南米諸国などの環太平洋地域及び英米における特色ある言語文化と地域文化の研究を行い,言語の特質や文化についての専門的な人材を養成する。

【社会制度政策教育研究領域】
 地方,国,国際社会の各レベルにおける組織の構造と機能及び制度の在り方について研究し,政治・経済•法学的な立場で政策提言ができる人材を養成する。

【経営情報教育研究領域】
 グローバリゼーション,情報化,福祉化が進展しつつある社会の中で高度の情報技術を有し,産業活動を文化や福祉等の視点から理解し実務に応用して地域経済に貢献できる人材を養成する。

【観光環境教育研究領域】
 総合科学と呼ばれる観光学を文化及び自然環境の視点から,熱帯・亜熱帯性,海洋性,島嶼性等について観光政策的及び環境科学的に研究し,国内外で政策提言ができる人材を養成する。

【健康科学教育研究領域】
 人間の健康を科学的に究明し「こころ」と「からだ」の理解とヒューマニズムの精神を基礎に,積極的に国内外に情報を発信し,かつ社会貢献できる学際的な人材を養成する。


学位

修士(国際文化)